vision

株式会社KOPの熱い思い

株式会社KOPの熱い思い

私たちは、お客様を大切にする企業を応援します。

他者の満足を追及し、実現することが、企業活動の本質だと考えます。
また、根本の理念として「仕事を楽しむ」「挑戦し続ける」「学び続ける」を掲げ、自社及び顧客の発展を通じてより良い社会の実現を目指します。

  • Fun

    とにかくおもしろく

    仕事はなんの為にするのか

    なんのために仕事をするのか。
    この問いに対して「やりたいから」と答えることができれば最高です。
    一般的に、1日8時間・週5日勤務の場合、一週間で起きている時間の約3分の1を仕事に費やしています。
    つまり、現役で仕事をする年数が50年の場合、まるまる約17年間を仕事に費やします。生まれた瞬間から一睡もせず高校2年生までの時間です。
    これだけ人生の多くの時間を費やす仕事に対し、「生活費を稼げればいい」や「プライベートを充実させるための我慢の時間」と考えるのはもったいない気がします。
    それよりも、その時間を楽しんだほうが断然お得です。「おもしろいこと」を求めるのは人間の本能です。

    仕事は楽しむもの

    仕事を楽しんでいる人は、そうでない人に比べ成果物もすばらしいです。
    まずは仕事を楽しむこと。それを抜きに最善のサービスは提供できません。

  • Challenge

    チャレンジ精神

    成長にチャレンジは不可欠

    安定は衰退という言葉がありますが、ビジネスにおいてはまさにその通りだと思います。
    固定された立ち位置にステイしているビジネスにその先はありません。
    常にハングリーに向上心を持って進化することに仕事の楽しみがあります。そうでなければ仕事が徐々に「作業」となってしまいます。

    目標は高く

    目標は高く掲げること。目標達成の可不可は運による部分もありますが、行動を起こす起こさないは自らの選択肢です。
    失敗は「学び」に繋がり、成功は「自信」に繋がります。
    とにかく行動を起こすこと。習うより慣れよの精神が大切だと考えます。

  • Professional

    こだわり・本質

    サービスに磨きをかけること

    仕事に必要な専門知識というものは、時間をかけ勉強すれば基本的には誰にでも取得可能です。
    しかし、私たちは仕事に対し「自分がやる意味」を常に求めています。知識があるだけではできない、「誰でもできるもの」ではないものを目指しています。
    付加価値の追求と責任感を感じることで、仕事に対するやりがいや喜びを感じることができます。
    最高のもの、オンリーワンのものを提供していると自信を持って公言し続けるためにも、知識や技術の向上や研究は怠るわけにはいきません。

    プロ集団を目指しています

    餅は餅屋と言いますが、それぞれの分野にはその分野の専門家(プロ)がいます。
    プロは自分の仕事に人生をかけています。
    より良いサービスの提供のためには、広く浅くのスタンスで全てをカバーするのではなく、各専門家の専門技術を結集することが最善と考えます。

  • Satisfaction

    顧客満足

    顧客満足の大切さ

    私たちが人間社会で生きる以上、ビジネスの相手は常に人です。
    相手が人である限り、シンプルながら「相手に喜んで欲しい」という感情がビジネスにとって一番強力です。
    顧客満足の向上は、やりがいや次へのステップという形となり、結果として自己の満足にも繋がります。
    他者の満足と自己の満足、両方を実現してのビジネスです。
    そのようなビジネスを通じて、人との繋がりを大切に築いていきたいです。

    顧客とのパートナーシップ

    顧客を単なる「お客さん」ではなく「パートナー」と考えることが重要です。
    サービスを提供する側とされる側といったシンプルな一方通行の関係ではありません。
    パートナーとして相手をより知り、理解し、共通の目的と共感を持つことで、より良い結果を導き出すことが可能となります。

  • Contribution

    社会貢献

    社会貢献の必要性

    社会貢献とは「義務」や「美徳」といった一面もありますが、事業においては存在価値を自らが認知する重要な取り組みです。
    貢献という行為には良い意味で限度がないために、その意欲は事業にとって無限に発生するエネルギー源とも成り得ます。
    事業に求められる社会貢献の中でも、主なものは経済的貢献でしょう。
    微力ながらまずは身の回りの人から、周辺地域、社会全体と徐々に経済貢献の影響規模を広げていくよう取り組みます。